「水ビジネス」関連銘柄が上昇する理由とは?

新型コロナ相場では、水ビジネス関連銘柄は堅調な値動きとなっており、コロナ前の株価を回復している銘柄も少なくありません。 水は人間が生きていくためには必要不可欠であるため、新型コロナの外出自粛下においても一定の需要が保たれます。 特に感染症対策として手洗い・うがいは効果的であることから、水資源は重要です。 日本で新型コロナの重症化率が低く抑えられているのは、手洗いの習慣があるためだと指摘する専門家も少なくありません。 日本では自宅の水道水で手洗い・うがいができることは当たり前ですが、水資源に恵まれない国や地域は未だに多く、世界の水ビジネスは2016年の67兆円から2025年には100兆円規模にまで成長すると予測されています。

2022年夏の注目のテーマ株!水ビジネス関連銘柄とは?

マーケットでは、世界的な水不足を受けて一部の水ビジネス関連銘柄が物色される展開となっており、今夏は7月・8月と猛暑が予測されていることから2022年夏の注目テーマ株になるかもしれません。 また、人口増加による世界的な水不足は長期トレンドであることから、水ビジネス関連銘柄は長期的にも目が離せないテーマ株として押さえておきましょう。 ・水ビジネス関連銘柄とは、上下水道や産業用水、農業用水、ミネラルウォーター、家庭用水機器など水を扱う事業を手掛ける銘柄を総称したテーマ株。 ・日本では実感が湧かないが、世界的には水は貴重資源であり、世界の水需要は人口増加とともに高まっている成長産業。

水ビジネスって何?

水ビジネスとは？ 「水ビジネス」とは、経済産業省の資料によると7つに分類されています。 大別すると 「水処理設備」 と 「設備の維持管理」 の2つに分けることができます。 分野では、産業用水・下水・浄水・海水淡水化などが含まれていますね。 つまり、水を利用出来る形に処理する設備を売る企業と、水処理施設を維持・管理・運営する企業とが水ビジネスの主なプレイヤーと言えるでしょう。 それぞれの全世界における市場規模についても経済産業省の資料に記載があります。 設備関連の市場規模が約30兆円、維持・管理・運営の市場規模が約50兆円です。 地域別の構成比はアジア・オセアニアで約35％、北米・南米が30％、欧州が25％、中東・アフリカが7％となっており、偏在なくバランス良く市場が存在しています。